タイムリミット効果について、年末年始のヨーロッパから帰国した方の転職活動を参考にしてみましょう。
（タイムリミット効果の事例）
海外に駐在中のKさん、
１１月２日 メールにて、転職活動の相談を受ける。
１１月２３日 クリスマス休暇と正月休で約２週間の日本帰国予定。とのこと。
４月からは、日本で働きたいとの意向。
１２月初旬 企業のピックアップと打診。結局２社に絞って、応募。
１月５日 Ａ社の面接スタート
１月９日 Ｂ社の面接スタート
１月１０日 Ａ社の最終面接
１月１８日 ロンドンへ帰る
１月１７日 Ａ社よりオファレターがＦＡＸされ、４月１日入社。
Ｂ社も、次の面接へということだが、本人のスケジュール上辞退。
Ａ社の採用が上手くいったのは、Ａ社が迅速に対応してくれた、ということなのですが。
ここでの重要なポイントは、「応募者自ら、就職活動の期限を決めた」ことです。
「バーゲンセール」や「季節限定」「在庫品切れ、現品限り」などなどの言葉に踊らされる人もいますが、就職活動も同様に、期間を限定することをお薦めします。応募者がいつまでも、応募者ということであれば、人事マンは、いつでも、選考できるといった気持ちになります。
このタイミングで、採用しないと、他社に採用される可能性がある。といった状況をつくることが、人事マンを有利に動かします。
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